日本では国民の健康に対する意識として、口腔の健康に満足している人が身体全般の健康に満足している人に比べて下回っているという調査結果があります。 一方で、口腔の健康が全身の健康に大きく影響しているということが、各種研究により近年明らかにされています。 このように多くの人々のニーズの変化を受けて、歯科医療はこれまでの「単に歯が痛むからそれを治す」という対処療法的な治療から、「できるだけ元の歯を失わないように予防し、そしてさらに美しい口元を維持、再現する」、という根本的治療に変化していくことは確実です。
1989年に日本でもスタートした「8020（ハチ・マル・ニイ・マル）運動」の推進もあって、2006年には80歳における残存歯20本以上の割合が20％を超えました。一方で、高齢者の残存歯が増えるにつれて、歯を失う最たる原因は「虫歯」から「歯周病」へと変わりつつあります。高齢社会が進行していく中で、健康長寿の実現には口腔機能の改善が欠かせないというような意識改革の重要性が叫ばれています。この財源である国民医療費は、今後の社会保障費増加がみこまれる中ではその効率化が求められています。厚生労働省の調べによると、平成17年度の国民医療費のうち、疾患別医療費を比較すると、歯科疾患の医療費は、高血圧、糖尿病といった生活習慣病に対する医療費よりも高く、またガンに対する医療費とほぼ同額となってきているのです。